ビデオリサーチら5社「テレビ×ウェブ×DOOH」の広告効果を可視化する実証実験を開始
ビデオリサーチ、LIVE BOARD、NTTドコモ、電通、博報堂DYメディアパートナーズは、「テレビ×ウェブ×デジタル屋外広告(Digital Out of Home:DOOH)」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化することを目的に、匿名かつユニークなIDである広告ID1をキーとしたデータ連携などをすることで、どのメディア(テレビ、ウェブ、DOOH)でどの広告を見た人が、どのような意識変化や行動変容を起こしているかを把握する実証実験を2023年9月15日から2024年3月29日の期間で実施する。
電通が発表した「2022年日本の広告費」によると、交通広告を含めた屋外広告(Out of Home:OOH)の広告費は、総広告費の約6%を占める約4,200億円となっており、前年比102%の伸びを見せている。その背景にはDOOHの成長があると言われており、今後さらなる活用が見込まれている。DOOHは生活空間の中に自然に溶け込むことができるという屋外広告の特徴に加え、ターゲットや時間帯、シチュエーションに合わせた広告配信が可能であること、位置情報データとの連携により、効果検証が可能であることなどの強みを持っている。
こうした背景の中、DOOHとテレビやウェブとのメディアミックスによる広告効果について注目が高まっている。そこで、広告主がメディアプランニングにDOOHを加えた場合にどのような広告効果があるのかを立証することを目的に、本実証実験を行う。
本実証実験では、関東の特定エリアを対象とし、ビデオリサーチグループが保有するテレビ・ウェブへのメディア接触データと生活者意識データおよびLIVE BOARDが広告配信ログを利用して加工したデータなどを、広告IDをキーとしてデータ連携し、テレビ、ウェブ、DOOHそれぞれのメディアへの接触頻度で生活者のグルーピングを行い、それぞれのグループにおける生活者のプロファイリングを実施する。さらに、アンケート調査により、DOOH接触が意識変化や行動変容などにどのように寄与したかを深掘りする。
その結果を踏まえ、電通、博報堂DYメディアパートナーズが携わる実際のキャンペーン広告を「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアで表示し、DOOHへの接触が実際にどれだけの広告効果を示したのかを各社のキャンペーンごとに検証する。電通および博報堂DYメディアパートナーズがこれまで行ってきたキャンペーンの実施事例、LIVE BOARDのDOOHに特化した分析技術に、国内随一のテレビ視聴データを持つビデオリサーチの分析ノウハウをかけ合わせ、さらにドコモ独自のAI分析エンジンなどを活用することで、これまでの広告業界では表現できなかった新たな広告価値を見いだしていく。
なお、この実験調査の調査結果は2024年3月末目途で各社のプレスリリースなどを通じ発表される。
本取り組みにおける各社の役割
- ビデオリサーチ:メディア接触データの提供・調査・分析
- LIVE BOARD:DOOHの広告販売により蓄積された提案および分析技術の提供
- NTTドコモ:「docomo data square※5」「docomo Sense※6」で蓄積された分析技術の提供
- 電通:電通グループが保有するキャンペーン情報提供
- 博報堂DYメディアパートナーズ:博報堂DYグループが保有するキャンペーン情報提供