ACPC、2023年上半期のライブ市場調査データを発表 公演数・動員数・市場規模はコロナ禍前を上回るも大都市圏以外では回復に至らず
コンサートプロモーターズ協会（ACPC）は12月18日、2023年上半期のライブ市場調査データを発表した。同協会では全国の正会員社を対象に、ライブ・エンタテインメント市場の調査を実施している。この調査報告は1989年より始まり、コンサートプロモーターの事業活動およびライブ市場の動向をデータ化した国内唯一の資料として、調査を重ねているものだ。
2023年上半期 ACPC基礎調査概要
調査対象期間：2023年1月1日～6月30日
会員社数：76社（前年上半期からの増減 2増1減）
総公演数：16,375本（前年上半期からの増減＋2,092本/前年上半期比114.6％）※2019年上半期比109.6％
総動員数：27,352,563人（前年上半期からの増減＋7,098,057人/前年上半期比135.0％）※2019年上半期比121.6％
総売上高：2,389億6,034万円（前年上半期からの増減＋827億6,237万円/前年上半期比153.0％）※2019年上半期比151.8％
※ACPC正会員社が調査対象のため、日本全体のライブ市場データとは異なる
※コロナ禍前の2019年との比較が可能なPDFをダウンロードすることができる
2023年上半期の市場概況
- 公演数・動員数・市場規模はいずれもコロナ禍前の2019年上半期を超えたものの、関東・東海・近畿の主として大規模会場公演の増加が主な要因であり、関東・東海・近畿以外の地域ではなおも市場の回復には至っていない
- スタジアム・アリーナは 海外アーティストの大規模公演の増加により、公演数・動員数ともにコロナ禍前を大きく上回る
- K-Popアーティスト公演の増加が顕著で、市場全体の14.8％を占める
- ホールは公演数・動員数ともにコロナ前と同等の水準にあるものの、ライブハウスの動員数はなおもコロナ禍前の9割程度
エリア別の動向
関東・東海・近畿エリアの市場拡大が進む一方で、関東・東海・近畿エリアにおいて従来より公演の多い中核都市で公演が集中し、それ以外のローカルな公演が増えづらい状況が続いています。コロナ禍以降、中核都市に公演が偏る傾向は全国的に見られる。
会場規模別の動向
2023年はスタジアム・アリーナにおける大規模公演が前年より増加した。アリーナ公演は関東圏の新設会場の稼働（約230公演）もあり、公演数・動員数が大きく増加している。
- スタジアム：公演数160 動員数537万人（2019年上半期：公演数120 動員数369.0万人）
- アリーナ：公演数979 動員数763万人（2019年上半期：公演数728 動員数571.5万人）
海外アーティスト公演の動向～K-Popの拡大
大規模会場での海外アーティスト公演が多数開催された。動員数では、2019年上半期との比較でスタジアム253.5％、アリーナ183.3％だが、ホールは67.7％、ライブハウスは63.7％に留まった。また、なかでもK-Popアーティストの大規模公演の増加が顕著で、市場の拡大に繋がっている。
2023年上半期のK-Popアーティスト公演
※複数アーティスト出演イベント含む
- 公演数：312（全体の1.9％）
- 動員数：2,755,118（全体の10.1％）
- 売り上げ：352.4億円（全体の14.8％）
- チケット平均単価：12,793円（K-Pop以外の公演の平均単価：8,282円）
調査方法の変更
従来の基礎調査において、動員数と市場規模のデータは「その公演を開催した会員社の所在する地域」で計上していたが、会員社が所在する地域以外で実施する公演が増加しているため、2022年下半期より、動員数と市場規模のデータは「その公演が開催された地域」で計上している。