ぴあ総研、日本政策投資銀行との共同研究による「スポーツ観戦と地域をつなぐツールの活用がもたらす行動変容及び社会的インパクトに関する調査」報告書を発行

ぴあは3月29日、日本政策投資銀行（DBJ）と共同で「スポーツ観戦と地域をつなぐツールの活用がもたらす行動変容及び社会的インパクトに関する調査」の報告書を発行した。この調査は、ポストコロナにおける音楽、演劇、スポーツ等の集客エンタメ産業の発展可能性に着目し、その社会的価値に関する研究活動を行う共同プロジェクトの一環として、同社グループ会社のぴあ総合研究所と、DBJ地域調査部が共同で実施したものだ。

今回の調査では、スポーツ観戦に訪れる観客の「プラスの行動変容」を社会的インパクトとして捉え、スポーツ観戦が、社会的インパクトを生み出すきっかけとなっているかどうかの把握及び、「プラスの行動変容」をさらに増大させるための施策について検討した。

調査結果のポイント

• 得られたサンプル数など調査に一定の制約はみられたものの、働きかけに対する「プラスの行動変容」として、物販購入や飲食、交通機関利用、娯楽や交流機会、歩行や自転車利用の増加がみられた。
• 最終的な効果としては、地域の持続的な経済成長や、地域における誇り・愛着の醸成や豊かな交流の実現、地域住民のヘルスリテラシーの向上や地域の脱炭素への貢献等の社会的インパクトが得られることがわかった。
• 今後は、スポーツ・エンタメを活用してまちの「にぎわい」をより効果的に創出していくために、デジタル活用の伴う促進ツールによる仮説・戦略の構築に官民連携にて取り組みつつ、経済面だけではない総合的な観点からの事業創造が行われていくことが期待される。

同社は「本調査の結果が、スポーツ観戦を活かした、地域における社会的インパクトの創出促進の一助となれば幸いです」と伝えている。