SpotifyとPandoraが普及するとレーベルやアーティストが2倍、儲かる理由「未来は音楽が連れてくる」連載第18回

SpotifyとPandoraが普及するとレーベルが2倍、儲かる理由

「SpotifyやPandora Radioが一曲につき支払うお金って、雀の涙って読んだことがある。それなのに君はどうしてSpotifyでレコード会社やアーティストが儲かる、というのか？」

とストレートに疑問をぶつけたい読者もいらっしゃることだろう。

「Spotifyが儲かる」根拠として、会員一人あたりCDアルバム6〜8枚分の売上をSpotifyが建てていることをお話した(連載第16回)。実例として、Spotifyの普及が進むスウェーデンのレコード業界が、前年比+30.1%で売上を急回復していることもお話した(連載第10回)。2010年の欧州では、Spotifyを導入した国のデジタル売上は43%の上昇だったのに対し、Spotifyのない国は9.3%の低成長に留まったことも紹介した(連載第16回)。

それでもどうしても腑に落ちない理由はこれだろう。

Spotifyで、ひとりが一曲聴いたときの楽曲使用料は、著作権料と合わせて0.32セント(0.24円)/stream。Pandora Radioは0.12セント(0.1円)/stream。アルバムの12曲分に直したって、Spotifyは3.6セント(2.88円)、Pandora Radioは1.32セント(1.06円)にしかならない。

CDアルバムの12ドルや2,000円と比べたら、どうしたって雀の涙にしか見えない。

結論から言うと、それは0.32セント/streamという数字の見せる錯覚だ。

Pandora Radioの支払い料率は0.11セントで固定しているが、Spotifyの料率は基本、総売上の一定(6〜7割だろう)を再生曲数で割った金額と、ミニマムギャランティ(最低保証金額)の合計で出来上がっている。だから、実際にはその数字(0.32セント/stream)はつねに変動している。

「4人に1人」という高い有料会員比率のおかげで、Spotifyの一人あたりの売上が、レコード産業売上における一人あたりの平均売上の6倍から8倍に相当する話はした。Spotifyの一人あたりの総売上から見た試算が現時点で、いちばん信頼できる。

だが今回はその信憑性を、別の試算で再チェックしておこう。音楽をふだん聴いている時間から逆算する方法だ。

地上波ラジオがPandora Radioに全て取って代わられ、SpotifyがCDを駆逐してしまった場合(ありえないが)、本当にレコード産業の売上やアーティスト収入は「雀の涙」になるのだろうか。「音楽リスナーが年間で聴く曲数 X PandoraやSpotifyの楽曲使用料」を実際に計算してチェックしてみれば、だいたいの真偽は分かるはずだ。

2009年のアメリカ。まだPandora Radioのレーティングは1%にも届かず、Spotifyも上陸してなかった頃だ。

ニールセンの当時の調査によると、アメリカ人が一日に音楽に接する時間は、165分/人だった。ラジオ等で音楽を聴く時間が96分/日、CDやmp3などで音楽を聴く時間が48分、店舗やライブハウスなどで音楽に接する時間が21分だ。なお、この数字は、CDを聴かなかった人や、ラジオを聴かなかった日なども平均されている。

ここでラジオなどの96分/日がすべてPandora Radioで、CDなどの48分/日が全てSpotifyだったと仮定した場合、どうなるだろうか。計算した結果が、上掲のプレゼンシートだ。

Pandora Radioがアーティストやレーベルに支払うお金は、年間12ドル/リスナー。Spotifyが支払うお金は、年間16ドル/リスナー。合わせて年間28ドル/リスナーになる。そして、2011年のアメリカ人ひとりあたりのレコード産業売上は年間14ドル/人だ。米レコード産業の絶頂期だった2000年の一人あたりの年間売上28.5ドル/人(※)に匹敵する数字だ。

つまり、Spotifyには正直不利な「0.32セント/stream」という数字で、おおざっぱに再チェックしても、レコード産業の売上は少なくとも「雀の涙」にはなりそうにない、ということだ。Spotifyのロイヤリティーを、より信頼のおける売上ベースから逆算すると、下記のように0.56セント/stream。２倍近くになる。

（広告売上1ドル/人[仮]x4人＋9.99ドル会員X0.85人＋4.99ドル会員X0.15人)÷４人÷一人あたり411.4曲/月X分配率70%[仮]＝0.65セント/stream(※)

(※ 連載第一回に紹介した「4人に一人」が有料会員、Premium会員比率は85%で計算。分配率70%はiTunesに倣った。広告売上1ドルだとサブスクリプション売上は広告売上の2.3倍ぐらいになる。411.4曲/月は、上述の、Comescoreの2009年に出したアメリカ人がCD・mp3で音楽を聴く時間は48分/月を3.5分/曲で割ったもの)

これを使って再計算すると、Spotifyが年間32ドル/リスナーで、Pandoraと合わせて年間44ドル/リスナーだ。

実際、Spotifyの普及率がキャズムを超えたスウェーデンのレコード産業売上は、前年比30%増の急成長モードに入った。レコード産業の絶頂期1999年の売上を、スウェーデンは2013年度末には超す勢いだ(※)。

(※ 1999年22億2560万ドル 2011年15億5,300万ドル 2012年20億2,000万ドル[予] 2013年26億2,800万ドル[予]。1999年の数字は2005年IFPI報告書にあるトレード・リヴェニュー/リテール・バリューの比率を使い算出。2012年と2013年は、2012年上半期の成長率30.1%から算出)

以上、傍証として聴取時間ベースで再チェックしたが、売上ベースを大きく覆す結果は出なかった。

(※IFPIは2005年から、リテール・バリューからトレード・リヴェニューに基準を変更した。IFPIの2005年の報告書では、トレード・リヴェニューとリテール・バリューが併記されており、2005年のアメリカのトレード・リヴェニュー/リテール・バリューの比率は7,012M/12,269Mで57.1%だった。これを使い2000年のアメリカのリテール・バリュー14,042Mドルからトレード・リヴェニューを推測すると、8,018Mドル。アメリカの2000年の人口2億8491万人。以上の数字を基礎に算出した)

 

SpotifyとPandoraが普及するとアーティストが2倍、儲かる理由

「Spotifyでレコード会社が儲かることはわかったけども、アーティストの収入は増えるの?」

音楽ファンならいちばん気に掛かるのはこっちの方だろう。

「うちのアーティストには、ストリーミングからの収入が、CDやiTunesよりも多いのが結構いますね」

2012年8月。イギリスの大手レーベル・グループBeggarsの会長、マーティン・ミルズが、デイリーテレグラフ誌にこう答えた。Beggarsグループには、Adele、Basement Jaxx、Beck、Bon Iver、Radiohead、Lou Reed、Sigur Ros、The White Stripesなど錚々たるアーティストが所属している。

Spotifyの楽曲使用料は、まずSpotifyからレーベルに全額支払われ、レーベルからアーティスト印税が分配される(※ 作詞作曲の著作権料は著作権協会経由)。直接、アーティストにお金が支払われるわけではない。CDやiTunesと同じ流れだ。ここで、レーベルからアーティストへの分配率(デジタル印税率)が、iTunesなどと同じだとしたらどうなるだろうか。

SpotifyやPandoraでレーベルの売上が倍になると自動的に、アーティストが受け取るお金も、倍になる。

だから、スウェーデンのようにSpotifyの活躍で、レコード産業が+30%の急回復をすれば、アーティストの収入も自動的に+30%の急回復が見込める。そうすれば、止まらないミュージシャンの失業も食い止めることができる。

「SpotifyやPandoraが出てきても、アーティスト印税率は低いままなんですけど」

という声もアーティスト側から上がっているが、アーティストがレーベルと結んだ契約書に「アーティスト印税1%」と書いてあれば、アーティストに渡るSpotifyのお金が「雀の涙」になってしまうことは十分、あり得る。

TuneCoreやCDBabyといった新しいディストリビューターを使えば、Spotifyから得るアーティストの取り分は80%以上になるが、かわりにレーベルの制作費と宣伝費無しで競争することになる。

アーティスト印税率の話は、アーティストとレーベルの力関係、という100年近く続く課題に行き着く。ただ、これはレコード時代、CD時代と一緒の話だ。いずれにせよ印税率が下がるのでなければ(上がってほしいと個人的に願っているが)、レーベルの売上が倍増すれば、アーティストの収入が倍増することにかわりはない。

イギリスでアーティストの収入が上がったのは、Beggersグループだけでない。

イギリス音楽著作権協会(PRS)は「2011年のアーティストの著作権印税収入は、Spotifyなどストリーミング売上の急騰が功を奏して、前年比3.2%増となった」と発表した。

内訳を見ると、CDからの著作権印税収入は△13.3%、音楽配信からの著作権印税収入は+45.3%の急成長だった。同年のイギリスのレコード産業売上は△3.1%だったのに、ストリーミング配信のおかげでアーティストの著作権印税収入は上がったのだ。

アーティスト印税と著作権印税は異なる。だが、ストリーミング売上がアーティストの収入増に貢献していることは、これで間違いないだろう。

▲1999年の絶頂期から10年以上続く音楽不況。アメリカではアーティスト、スタジオミュージシャンの3割が職を失った
出典:IFPIデジタルミュージックレポート2011 p.16

レコード産業の売上は1999年をピークにして半減し、アーティストの収入も半減した。その結果、アメリカではアーティストとスタジオミュージシャンの3割が失業したという。

「CDが売れなければライブの収入で生きればいい」というが、それは苦肉の策にすぎない。ライブ収入と印税収入のふたつがあってこそ、アーティストやミュージシャンは職を維持できる。

SpotifyやPandora Radioがシェアを伸ばせば、自動的に物理売上のシェアは減る。高成長セクターのシェアが増えればレコードメーカーの売上は大きく回復するが、メーカー内でのCD関連の失業が増えることも否めない。

しかし成長率が高く、割のいいストリーミング売上があれば、アーティストやミュージシャンの雇用を1999年のレベルまで回復できる。スウェーデンでは早くも1999年当時と同じレベルに回復する兆しが見えてきた。成長率が思ったより低く、シェアを伸ばせなかったダウンロード売上にはできなかったことだ。

Spotifyはデジタル売上のシェアを上げる。だから、ファイル共有、着うたフル、アマゾンによって追いやられた街のCDショップを、さらに閉店に追い込む荒療治には違いない。だが、音楽のエコシステムをIT時代に合わせて再構築し、レコードメーカーとアーティストの命に関わる病を癒しつつあることも確かなのだ。

 

「Spotifyはケチだ」とクレームが入る本当の理由

▲2,200万枚を売り上げたAdeleのアルバム『ADELE 21』。「Spotifyに載せたいが有料会員限定にしてほしい」というAdeleの申し出をエックは断った。1年後、フリーミアム配信に同意を得て、Spotifyで配信されることになった
出典:Amazon

「ではなぜ『Spotifyはケチだ』と書いてあったのか?」

そうした記事を目にした方はお尋ねになりたいだろう。イギリス、スウェーデンで結果が出た今、「その頃は母数が小さかったんでしょう」と言い切ってしまえばそれまでだが、もう少し丁寧に事件を顧みておこう。

Spotify・プラットフォームが発表された2011年11月。Spotifyにとって若干、不名誉なニュースが流れた。Coldplay(コールドプレイ)が新アルバムを、SpotifyやMOGなどといったストリーミング・サービスには出さない、と発表したのだ。

これまでもPrince(プリンス)などが、一部の旧譜をストリーミング・サービスから取り下げる、という方式を使ってきた。Spotifyで全部が聴けるわけでなく、

「Spotifyで聴いて、ファンになってくれたなら、欠けているアルバムの方はちゃんと買ってね」

というやり方だ。実際、SpotifyはMP3販売も用意している。

Coldplayのケースは、新譜だ。日本のCDレンタルでは、洋楽の新譜がレンタル開始されるまで1年のタイムラグがある。レンタルが購入を喰わないようにするためだ。この方式をColdplayは新譜に採用したわけだ。

しごくまっとうな方式であり、これをもってColdplayがSpotifyを否定した、と結論するのはズレている。だが、なにせアルバムを出す毎に1000万枚の販売が見える、21世紀・ナンバーワンの人気を持つバンドColdplayがやったことだ。

「Spotifyはアーティストに還元できているのか?」

という議論を巻き起こした。

メジャーどころだけでなかった。インディー・レーベル238社を束ねる、イギリスの音楽配信会社STHoldings(エスティー・ホールディングス)も、主だった音楽ストリーミング・サービスから楽曲を引き払った。STHoldingsは、ニッチなエレクトロ系音楽を中心にカタログを取りそろえている。

STHoldingsによれば、Spotifyなどの音楽ストリーミング・サービスから入ったお金は雀の涙ほどしかなく、Spotify社が主張したCDのプロモーションにもつながらなかった、という。

Spotifyは、各レーベルと守秘義務を結びながら楽曲使用料を決定している。レーベル側、Spotify側ともに競合がいるため、「他社との契約ではこういう数字になっているでしょ」となっては交渉にならないからだ。だから、SpotifyはSTHoldingsの批判に対し、ノーコメントを通した。

2012年の上半期を過ぎた今、欧州では、Spotifyのメジャーレーベルへの支払いは、iTunesを追い抜き、CD売上すら超える国も出てきた。Spotifyのメジャーレーベルへの支払いが辛いというのは、誤りだ。

そこで、いくつか憶測が流れた。

「Spotifyは、インディーレーベルを差別しているのではないか?」

というものである。ここでもSpotifyは守秘義務で何も言えかった。そこで、この時、いっしょにSTHoldingsの楽曲引き上げを食らったMOG社のCEO、デビッド・ハイマンのインタビューを紹介しておこう。

まずハイマンは、レーベルへの分配の仕組みを解説した。

「(守秘義務で)正確な数字は出せないですが、有料会員が支払う月額10ドルのうち、6ドルがレーベルに行くと仮定して下さい。そしてMOG全体でかかった曲のうち30%がワーナーミュージックのカタログだったとします。そうしたら我々は6ドルの30%(1.8ドル)をワーナーさんに支払う、という仕組みです。で、100万人の有料会員がいたとすると、ワーナーの得るロイヤリティーは180万ドル(約1億4000万円 2011. 11. 22)になるという訳です」

少なくともMOGでは、この仕組みの適用に、メジャーとインディーの差はつけてないという。ではなぜ、STHoldingsがSpotifyから受け取った額は少なかったのだろうか?

「なんともいえないけど、たぶん、誰も聴かなかったからでないかな」

とハイマンは答えている。もちろん、これは十分ありうることだ。

聴き放題のストリーミングサービスでは、音楽の聴き方にロングテール化が起こる、とされている。お金のことを気にせずにどんどん聴けるので、メジャーな曲以外も聴かれるようになるからだ。

「ダウンロード購入のサイトでは、80%の曲が一度も購入されないデッドストックになっているのが普通なんです。対してSpotifyでは70%の曲が聴かれています」

と、エックは2年前に話している。iTunesのようなダウンロード購入サイトではデッドストックになっていたマイナーなアーティストにもお金が入るようになった、ということである。

だがこの数字は、「Spotifyにもデッドストックがまだ30%もある」ということでもある。STHoldingsの取り扱い曲のほとんどが、この30%に入っていたのなら、ハイマンの「誰も聴いてないのでは?」という解答は間違ってはいないのだ。

Spotifyは自らをプラットフォーム化し、セカンドパーティ、サードパーティを呼び込むことでレコメンデーション機能の改善に努めている。だが、いくらレコメンデーションエンジンを改良してデッドストック率を下げたとしても、全ての曲が儲かることはありえない。

もっと評判を呼ぶ曲を作り、もっと共感を呼べるプロモーションに励まなければ聴いてもらえない、というのはSpotifyの時代が来ても変わることはないだろう。