米職場でアクセスが禁止されているネットサービスを調査、33％がYouTubeへのアクセスを制限

IT関連の人材リクルート会社「Modis」が先週、アメリカの職場でどんなインターネット・サービスが、会社のコンピュータでブロックされているか、職場で業務に関係ないサービスへのアクセス（音楽や映像のストリーミング）が禁止や制限されているかという調査を発表した。音楽業界誌ビルボードが伝えている。

アメリカの502社の社内を管理するIT関連部署に2月、電話で聞き取り調査を行った。貴社は従業員に対して職場での、インターネット・サービスの利用をどう制限しているかという質問。502社の内、48%の会社が職場で業務に関係のないサービスへのアクセスをブロックや制限や禁止をしていると答えた。

Musicman オススメBlog【高橋裕二の洋楽天国】

ブロックや制限や禁止されているサービスはフェイスブックが44%、スポーツや音楽関連のライブ・ストリーミング・イベントが37%、ツイッターが35%、YouTubeが33%、パンドラが26%で、スポティファイは22%だった。下の表でビルボード誌は縦軸に影響を受けるアメリカの就業者数を加えた。あくまでもオフィスでの就業者数なので、農業や漁業や小売業、製造業等の就業者は含まないでビルボード誌は計算したそうだ。（アメリカの就業人数は2012年現在で1億4千万人）

あくまでも会社のコンピューターでの事。就業時間内にスマートフォンで音楽を聴かれても管理は出来ない。会社の方針に従いなさいという事だ。半分以上の会社が従業員のストリーミング行為について何も制限していないという事の方が遙かに大きな驚きだ。

ところでアップルのインターネット・ラジオだがレコード会社大手と契約が締結しそうだ。CNETが先週伝えた。

記事提供元：Musicman オススメBlog【高橋裕二の洋楽天国】